トラブル事例

　不要になったり経済的な理由からバイクを手放すときに、販売店や買取業者に依頼せず、個人間での売買をするケースもあります。

現在ではインターネットの普及に伴い、ネットオークションや掲示板での売買の呼びかけなどで比較的簡単に売買の相手を探すことができます。しかし、個人間でのバイクの売買が無事に済むとは限らず、後になってトラブルになることも十分に考えられます。

以下にトラブルの事例を紹介させて頂きます。

金銭トラブル

バイクの種類や状態によっては相応の金額で取引されることもあり、取引の場での現金一括ではなく後日振り込む形でバイクの引渡しだけ行うこともあります。

この場合だと、相手の経済状況によっては支払いを先延ばしにされたり、最悪の場合は連絡が取れずに泣き寝入りというパターンも有り得ます。

また、現金での支払いが完了しているとしても、後になって傷や故障を理由に値引きや返金を要求されるパターンもあります。

名義変更のトラブル

バイクを売買するにあたっては売主から買主に名義を変更する必要があります。

売買契約の際に誰が名義変更をするかきちんと取り決めをしておかないと、いつまでも売主名義のままになってしまうことも有り得ます。

そうなると、バイクにかかる税金の請求がいつまでも売主に来たり、場合によっては買主が駐車違反をした祭の反則金の請求、事故を起こした際の捜査が及ぶ可能性もあります。

後になって名義変更がされていないことに気付いても、買主が転売、譲渡して現在の所有者がわからなくなるパターンもあります。

取引時のトラブル

バイクを売買するにあたり、ネットオークションや掲示板を通じて募集した場合、多くの場合は売主と買主が離れたところに住んでいます。

実際にバイクを見て値段交渉などを行いたくても、離れた場所に住んでいるのでどこで会うかなどの条件交渉は難航します。

また、そうやって長い時間をかけると相手が心変わりして、書類や運搬方法の準備が完了した段階で取引を中止されてしまうことだって有り得ます。

また、ここで代理人をたてるといった本人同士での取引でなくなった場合、後になってバイクや代金を受け取っていないといった詐欺行為に遭うこともあります。

まとめ

個人売買である以上、売買やその後の手続きに透明感がなく、詐欺まがいの行為に泣き寝入りするしかなくなる可能性が高いです。

その点、買取業者に依頼すれば査定のプロによってきちんと確認してもらい、後になってトラブルが発生することもありませんし、多くの業者は査定に承諾したその場で現金の受け渡しをしてくれます。（金額が大きい場合、一定額以上は後払いの場合もある）

その後の名義や廃車の手続きも責任をもって行った上で証明書のコピーを郵送で確認することもできて安心です。

個人売買の全てが危険であるとは言いませんが、トラブルやリスクを避けたいのならば買取業者に依頼する方が賢い選択であると言えるでしょう。

バイクを高く売るためにやること

※人気車・不人気車・輸入車・事故車・故障車・不動車など、すべてのバイクに価値がありますので、一度買取査定をとってみましょう！